MakeShop・BASE・Shopifyを徹底比較|料金・手数料・機能の違い【2026年最新】

ネットショップをかんたんに作成できるネットショップ作成サービスは、現在多くの会社がさまざまなプランを提供しており、どれを選ぶべきか悩む方も多いでしょう。

本記事ではネットショップ作成サービスの中でも人気の高いMakeShop・BASE・Shopifyを、料金・機能・決済方法の3つの観点から比較して紹介します。

後半ではサービスの選び方やネットショップを開設する際の注意点も紹介するため、これからネットショップを開設したい方は参考にしてください。掲載している料金・機能は2026年8月時点の公式情報にもとづいています。

編集者
JPholic株式会社 ECNOW 編集部
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目次

料金・決済手数料をひと目で比較

MakeShop・BASE・Shopifyの料金プランを以下の表でまとめました。3社とも料金体系が変わっているため、最新の数値で確認しておきましょう。

MakeShop・BASE・Shopifyの月額費用と決済手数料の比較
MakeShopBASEShopify
初期費用11,000円〜(税込)0円0円
月額費用13,750円〜(税込)0円(グロースプランは16,580円〜)3,650円〜(Basic・年払い)
商品登録数10,000点/50,000点
無制限(1日1,000件まで)無制限
カード決済手数料3.14%〜2.9%〜(グロースプラン)3.25%〜
無料体験15日間–3日間(その後3か月間は月額150円)

※料金は2026年8月時点の各社公式サイトの情報にもとづいています。最新情報は各社公式サイトでご確認ください。

MakeShop・BASE・Shopifyはそれぞれ強みが異なる

一口にネットショップ作成サービスといっても、サービスごとに特徴は異なります。この章では、以下の代表的なネットショップ作成サービス3つの特徴を説明します。

  • MakeShop
  • BASE
  • Shopify

MakeShopは機能の豊富さで選ぶなら第一候補

MakeShop(メイクショップ)は、GMOメイクショップ株式会社が提供するネットショップ作成サービスです。2004年からサービスが提供されています。

MakeShopにはさまざまな魅力がありますが、なんといっても最大の魅力は機能の豊富さです。

ネットショップの開設機能だけではなく、集客に便利な機能や販売を促進する機能、データ分析機能などが搭載されています。

また、業界最多クラスの173種類ものデザインテンプレートが用意されている点も魅力です。編集が可能なカスタマイズテンプレートも用意されており、ほかのネットショップとデザインを被らせたくない場合は、レイアウトや文字を変更して差別化できます。

初期費用(税込)11,000円(プレミアムプラン)
11,000円〜(エンタープライズプラン)
月額費用(税込)13,750円(プレミアムプラン)
55,000円〜(エンタープライズプラン)
カード決済手数料3.19%〜(プレミアムプラン)
3.14%〜(エンタープライズプラン)
商品登録数10,000点(プレミアムプラン)
50,000点(エンタープライズプラン)
決済方法クレジットカード/Amazon Pay/PayPay/楽天ペイ/コンビニ決済 ほか入金サイクル月末締め/翌月末入金
無料体験15日間(プレミアムプラン・エンタープライズプランとも)公式サイトhttps://www.makeshop.jp/

BASEは無料のスタンダードプランと売上向けのグロースプランを選べる

BASE(ベイス)は、BASE株式会社が提供しているネットショップ作成サービスです。2012年からサービスが提供されています。

初期費用や月額費用のかかるネットショップ作成サービスが多い中、BASEのスタンダードプランは初期費用・月額費用ともに無料です。

商品が売れた際に決済手数料3.6%+40円とサービス利用料3%が発生するものの、商品が売れるまで費用が発生しないため、売れるか自信のない方でも始めやすいサービスです。

売上が伸びてきた事業者向けには、月額16,580円〜(年払い時。月払いは19,980円)の「グロースプラン」も用意されています。決済手数料が2.9%に下がりサービス利用料も0円になるため、売上規模が大きくなったら切り替えを検討するとよいでしょう。

また、Appsで機能を追加できる点も魅力です。無料で追加できる機能が多く、実際に運営していく中で必要と感じた機能をあとから追加できます。

初期費用(税込)0円月額費用(税込)0円(スタンダード)
16,580円〜(グロース)
決済手数料3.6%+40円+サービス利用料3%(スタンダード)
2.9%+サービス利用料0円(グロース)
商品登録数無制限(1日1,000件まで)
決済方法クレジットカード/コンビニ決済/銀行振込/キャリア決済/後払い決済/PayPay/Amazon Pay/PayPal ほか入金サイクル通常10営業日(最速振込なら当日も可能)
無料体験–公式サイトhttps://thebase.com/

Shopifyは2026年からJPY建ての4プラン制に変わった

Shopify(ショッピファイ)は、カナダの企業であるShopify Inc.が提供しているネットショップ作成サービスです。2017年から日本でサービスが提供されています。

おしゃれなデザインのテンプレートが用意されており、スタイリッシュなネットショップを開設できると定評があります。

以前はUSドル建ての3プランでしたが、現在は日本円建ての「Basic」「Grow」「Advanced」「Plus」の4プランに再編されています。開設したいネットショップの規模に応じたプランを選べます。

利用料金が上がるほどに機能は解放されるものの、いきなり多くの機能は必要ないという方には、最も利用料金が低い「Basicプラン」がおすすめです。

プラン月額費用(月払い)月額費用(年払い)カード決済手数料
Basic4,850円3,650円3.55%+0円
Grow13,500円10,100円3.4%+0円
Advanced58,500円44,000円3.25%+0円
Plus368,000円〜-(年契約のみ)業界最安水準の料率(要問い合わせ)

商品登録数は全プラン共通で無制限です。無料体験は3日間で、その後3か月間は月額150円で利用できるキャンペーンが用意されています(2026年8月時点)。大規模向けの「Plus」は年契約のみで、決済手数料は個別見積もりとなります。

料金・機能・決済方法の3つの観点で比較する

これまでMakeShop・BASE・Shopifyの特徴を紹介してきました。次に、この章ではこれらのサービスがどのように違うのか、以下の3つの観点から紹介していきます。

  • 利用料金
  • 機能
  • 決済方法

利用料金はBASEのスタンダードプランが最安

以下の表で、MakeShop・BASE・Shopifyの利用料金をまとめました。

MakeShopBASEShopify
初期費用11,000円(プレミアム)
11,000円〜(エンタープライズ)
0円0円
月額費用13,750円(プレミアム)
55,000円〜(エンタープライズ)
0円(スタンダード)
16,580円〜(グロース)
3,650円〜(Basic・年払い)
368,000円〜(Plus)
決済手数料3.19%〜(プレミアム)
3.14%〜(エンタープライズ)
3.6%+40円+3%(スタンダード)
2.9%(グロース)
3.55%〜(Basic)
3.25%〜(Advanced)

初期費用・月額費用だけを見ると、BASEのスタンダードプランが0円で最も始めやすいサービスです。MakeShopは他の2社よりランニングコストが高めです。

一方、決済手数料で比べると、BASEのグロースプラン(2.9%)が最も低く、MakeShopのエンタープライズプラン(3.14%〜)が僅差で続きます。売上が伸びて決済手数料の負担が無視できなくなってきたら、月額費用と決済手数料の合計で試算し直しましょう。

機能はMakeShopが幅広くカバーしている

以下の表で、MakeShop・BASE・Shopifyの機能をおおまかにまとめました。

MakeShopBASEShopify
HTML編集○○○
SSL対応○○○
外部カート○–○
メールマガジン○○○
複数配送先設定○–△
まとめ販売○–△
定期販売○○△
予約販売△○△
抽選販売–○–
会員限定ページ○○○
クーポン発行○○○
レビュー機能○○△
ポイント機能○–△
Amazon連携○–○
ヤフーショッピング連携○––
Instagram連携○○○
△の表示はオプション機能やアプリの追加による実装となります。旧「LINEショッピング連携」は、同サービスが2026年6月に終了したため表から削除しました。機能は随時追加・変更されるため、契約前に公式サイトで最新の対応状況をご確認ください。

機能面についてはMakeShopが幅広くカバーしていることがわかります。

BASEは使える機能こそ少ないものの、他のASPカートにはない「抽選販売」機能があります。

ShopifyはMakeShopほど機能数はありませんが、基本機能を押さえた構成です。

決済方法はShopifyが最多、BASEはPayPayに対応済み

以下の表で、MakeShop・BASE・Shopifyの決済方法をまとめました。なお、LINE Payは2025年にサービス終了したため、決済方法の一覧からは外しています。

MakeShopBASEShopify
クレジット○○○
代金引換○–○
銀行振込○○○
コンビニ決済○○○
キャリア決済○○○
後払い決済○○○
Amazon Pay○○○
PayPay○○○
楽天ペイ○––
PayPal–○○
Stripe––○
Google Pay––○
Apple Pay––○

決済面ではShopifyが引き続き最も多くの決済方法に対応しています。海外のサービスであるため、多様な決済方法をカバーしているのが理由です。

その次にMakeShop、BASEの順です。BASEは以前PayPayに対応していませんでしたが、現在は対応済みです。

自社に向いているのはどのサービスか

これまでMakeShop・BASE・Shopifyのサービスの違いを説明しました。この章では、それぞれのサービスの利用に向いている人の特徴を紹介します。

自分に当てはまるものがないか確認して、サービス選びの参考にしてください。

本気で売上を伸ばしたいならMakeShop

将来的に月商50万円以上を目指す場合は、MakeShopの利用がおすすめです。

MakeShopはどれだけ売っても売上手数料が一切かかりません。決済手数料も3.19%からと、他社サービスと比較しても安価です。

また以下のような「売るための機能」が豊富にそろっているため、売上げアップのための施策検討・実施を速やかにおこなえます。

  • 会員制ショップ構築
  • クーポン機能
  • 販売予告機能
  • Googleショッピング広告
  • リターゲティング広告
  • メール配信

本気でネットショップに取り組みたい事業者におすすめのサービスです。

初期費用をかけたくないならBASE

初期費用を一切かけたくない事業者には、BASEのスタンダードプランがおすすめです。

ネットショップの開設が初めてで商品を売る自信がなく、初期費用の出費をためらっている方もいるでしょう。

BASEのスタンダードプランは商品が売れるまで費用が発生しないため、「商品が売れていないけれど、月額費用を払っている」ということは起こりません。商品のテストマーケティングをしたい方にもおすすめです。

軌道に乗って決済件数が増えてきたら、決済手数料が下がるグロースプランへの切り替えも検討しましょう。

海外展開やデザイン性を重視するならShopify

手軽にデザイン性が高いネットショップを構築したい事業者におすすめなのが、Shopifyです。

トレンド感のあるデザインテンプレートが無料・有料合わせて70種類以上用意されているため、WEBデザインの知識がなくても今どきのネットショップを開設できます。

また、越境ECサイトを作成したい人には、Shopifyの利用が向いています。越境ECサイトとは、海外のユーザーに商品を販売するネットショップです。

Shopifyは多言語や多通貨決済に対応しており、日本のユーザーだけではなく海外のユーザーも利用できます。用意されているテンプレートも海外向けのものが多く、海外のユーザーに受け入れてもらいやすくなっています。

海外発送にも対応しているため、海外のユーザー向けのネットショップを開設したい場合は、Shopifyを検討しましょう。

ネットショップ作成サービスの選び方

MakeShop・BASE・Shopifyのサービスの違いは理解できたものの、どのように選べばよいかわからないという方もいるでしょう。

そこで、この章ではネットショップ作成サービスの選び方を説明します。選び方は、以下のとおりです。

  • 利用料金から選ぶ
  • 管理画面の使いやすさから選ぶ
  • 機能から選ぶ

これから順番に説明していきます。

月額費用だけでなくトータルコストで選ぶ

ネットショップ作成サービスによって、利用にかかる料金や料金形態が異なります。月額費用のみで利用するサービスを決めるのではなく、運用にかかるトータルコストを計算しましょう。

ネットショップの開設には、月額費用以外にも、初期費用や決済手数料・サービス利用料などさまざまな料金が発生します。月額費用の安さのみでサービスを選んでしまうと、初期費用や手数料で結果的にほかのサービスよりも高くなる可能性があるのです。

利用するネットショップ作成サービスを選ぶ際は、どのような料金形態なのか、開設には合計でいくらかかるのか計算しておきましょう。

無料体験で管理画面の使いやすさを確かめる

ネットショップの管理画面は頻繁に操作するものであるため、作成サービスを選ぶ際は管理画面の使いやすさも重要となります。

管理画面では商品登録や注文確認・入金確認などさまざまな操作をおこないます。管理画面が使いにくいサービスを選んだ場合、スムーズに操作できずにストレスを感じてしまい、長期的な利用は難しいでしょう。

各サービスの無料体験を利用して実際に操作したうえで、自社に合うかどうか判断することをおすすめします。MakeShopは15日間、Shopifyは3日間(その後3か月間は月額150円)の無料体験が用意されています。

プランごとの機能制限を確認してから選ぶ

ネットショップの作成サービスによって、標準で搭載されている機能は異なります。開設するネットショップの要件にあったASPサービスを選びましょう。

さまざまな料金プランを用意している作成サービスがありますが、低価格で利用できるプランは機能が制限されていることがほとんどです。

「契約してみたものの、利用したいプランでは使いたい機能が制限されていた」という事態を避けるために、利用予定のプランにはどのような機能が搭載されているかも確認しておきましょう。

なお、作成サービスによっては最初から搭載されている機能に、使いたい機能を追加できるものもあります。ネットショップの規模が大きくなると、使いたい機能が増える可能性があるため、拡張できるかどうかも確認しておくと安心です。

どのプランを選べばよいか判断しづらい場合は、ECNOWを運営するJPholicのEC相談窓口で相談することもできます。

ネットショップを開設する際の注意点

これまでMakeShop・BASE・Shopifyのサービスの違いについて説明してきました。利用してみたいサービスは見つかったでしょうか。

最後にこの章では、ネットショップを開設する際の注意点を2つ紹介します。紹介する注意点は、以下のとおりです。

  • 確定申告をしなければならない
  • SSL化対応をおこなう

これから順番に説明していきます。

所得が一定額を超えたら確定申告が必要

ネットショップを開設する際、どういった条件で確定申告が必要になるのか理解しておきましょう。確定申告とは、毎年1/1から12/31までの所得を税務署に報告して、税金を納めることです。

確定申告が必要になる所得金額は、働き方によって異なります。以下で簡単に確定申告が必要な条件をまとめたので、参考にしてください。

対象者条件
会社員・派遣社員・アルバイト給与所得とは別に、20万円を超える所得が発生した場合
フリーランス・個人事業主所得金額が58万円を超える場合(基礎控除額。所得水準により最大95万円まで引き上げ)

所得税の基礎控除額は、2025年分(2026年提出分)の税制改正で48万円から見直され、合計所得金額に応じて58万円〜95万円になりました。改正前の「38万円」という基準は現在使われていないため、注意してください。基礎控除額は所得水準によって変わるため、正確な金額は国税庁の案内で確認しましょう。

なお、開業届を出している場合は、職業や所得額に関わらず確定申告が必要となります。

SSL化対応は必須

ネットショップを開設する場合、必ずSSL化対応をおこなっておきましょう。SSLとは、Secure Socket Layerの略語で、データを暗号化して送受信する仕組みです。

SSL化対応をおこなっておくと、悪意のある第三者によるなりすましを防止できます。ユーザーは本物のサイトかどうかをかんたんに判断できて、フィッシング詐欺に引っかかる心配はありません。

また、SSL化対応にはSEO対策になるといったメリットもあります。検索エンジンで上位に表示されやすくなり、多くのユーザーの訪問を期待できるのです。本記事で紹介したMakeShop・BASE・Shopifyは、いずれも標準でSSLに対応しています。

違いを理解して、どの作成サービスを利用するか検討しよう

違いを理解して、どの作成サービスを利用するか検討しよう

本記事では、代表的なネットショップ作成サービスであるMakeShop・BASE・Shopifyの違いを説明しました。

それぞれ料金や特徴が異なるため、違いを理解したうえでどのサービスを利用するか検討してください。

また、作成サービスの選び方も紹介しました。紹介した選び方は、以下のとおりです。

  • 利用料金から選ぶ
  • 管理画面の使いやすさから選ぶ
  • 機能から選ぶ

ぜひ本記事で解説した注意点も参考にして、ネットショップを開設してみてください。

ちなみに、GMOメイクショップが提供しているMakeShopは、機能性の高さが魅力です。ネットショップ作成に便利な機能が豊富に搭載されているため、これから本格的にネットショップを運営したいという方はぜひ利用を検討してみてください。

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この記事を書いた人

ECNOW編集部は、EC・デジタルマーケティングの実務に携わってきたJPholic株式会社のメンバーで構成された編集チームです。

楽天・Shopify・自社EC・広告運用・CRM・越境ECなど、現場で得た一次情報をもとに、実践的なECノウハウを発信しています。

理論やトレンドに偏らず、売上改善や運営のリアルな課題に向き合う視点を大切にしながら、EC担当者・事業者にとって「使える情報」を分かりやすく届けることを目指しています。

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